ビーマー社、HD映像を4K品質へ変換する次世代ライブ映像ソリューションを発表
2026年8月27日、ジャパン・トゥエンティワン株式会社（J21）は、海外パートナーであるビーマー社（Beamr Imaging Ltd.）が、NVIDIA Video Super Resolutionとコンテンツ適応型ビットレート（CABR）技術を組み合わせた、ライブスポーツ・放送・ストリーミング向けの映像品質向上ソリューションを発表したことをお知らせしました。
このソリューションは、2026年9月11日から14日までオランダ・アムステルダムで開催される「IBC 2026」にてライブデモンストレーションが予定されています。
ライブ映像配信の現状と課題
スポーツ中継をはじめとする多くのライブコンテンツでは、視聴者が4Kテレビや高解像度ディスプレイで映像を視聴している一方で、制作現場ではHDで撮影・配信されるケースが少なくありません。このため、視聴者が4Kディスプレイで視聴する映像の多くは、受信機側で自動アップスケーリング処理が行われています。これにより、放送事業者や配信事業者が最終的な画質を十分に管理できないという課題がありました。また、ネイティブ4Kでのライブ制作は、設備や運用コストの面で依然として高いハードルとなっています。
次世代ライブ映像ソリューションの概要
ビーマー社が発表した今回のソリューションは、前述の課題を解決する新たなアプローチを提供します。
NVIDIA Video Super ResolutionとCABR技術の組み合わせ
このソリューションは、NVIDIA Video Super Resolutionを映像制作および配信チェーン内に組み込むことで、HD映像を放送事業者側で管理・検証しながら4K品質へ変換することを可能にします。さらに、ビーマー社独自のCABR技術により、各映像フレームを解析し、品質を維持しながら最適な圧縮を行うことで、従来方式と比較して最大50％のビットレート削減が期待できるとされています。
幅広い導入環境と用途
このソリューションはNVIDIA RTX PRO GPU上でエンドツーエンドに動作し、クラウド環境およびオンプレミス環境の双方に導入可能です。映像品質の向上と配信効率の両立が実現できるため、スポーツ中継やライブイベント、OTT配信サービスなど幅広い用途での活用が期待されています。
品質評価プラットフォーム「Beamr VISTA」
本ソリューションの大きな特徴の一つは、品質向上効果を実際の視聴者評価によって検証できる点です。ビーマー社の品質評価プラットフォーム「Beamr VISTA」は、主観評価テストを通じて視聴者が実際に画質向上を知覚できるかを測定します。映像品質の改善効果はコンテンツごとに異なるため、Beamr VISTAでは顧客自身の映像を用いた主観評価を実施できます。これにより、実際の運用環境において視聴者が画質向上を認識できるかを事前に確認することが可能です。
IBC 2026でのライブデモンストレーション
放送・メディア技術分野における世界最大級の国際展示会「IBC 2026」において、ビーマー社はブース1.D22でライブデモンストレーションを実施します。個別面談を希望する場合は、専用フォームより予約が可能です。
ジャパン・トゥエンティワン株式会社の取り組み
J21では、今後もビーマー社の先進的な映像最適化技術の国内展開を支援し、日本の放送事業者、配信事業者、コンテンツプロバイダーに向けた導入支援および技術サポートを提供していくとされています。
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ビーマー社製品Web：https://www.japan21.co.jp/products/beamr/
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EC・ソフトウエア事業Web：https://www.japan21.co.jp/products/#ec-software
ビーマー社について
イスラエルのヘルツェリアに本拠を置くNASDAQ上場企業で、コンテンツアダプティブビデオソリューションの世界的リーダーです。「テクノロジー&エンジニアリング・エミー賞2021」や「Seagate Lyve Innovator of the Year 2021」を受賞し、53件の関連特許に裏付けられた同社の軽量化技術は、視覚品質を維持しながらビットレート削減を実現する技術を提供しています。
ジャパン・トゥエンティワン株式会社について
1992年9月に創業し、世界中のイノベーション商材を通して社会課題を解決することを理念に掲げ、イスラエルを中心に世界最先端のハイテク企業とパートナーシップを結び、日本市場における技術や製品のビジネス開発と販売を行っています。主な取り扱い製品には、自動車の後付け衝突防止補助システム「モービルアイ」、衛星画像データを活用した水道インフラ管理・更新のための「アステラ製品」などがあります。「モビリティ事業」「スマートインフラ事業」「EC・ソフトウェア事業」「ヘルスケア事業」の4つを事業領域として展開しています。
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