味ヌクレオチド二ナトリウム市場、2032年には7.7億ドル規模へ拡大予測：成長を牽引する要因と主要企業の動向

味ヌクレオチド二ナトリウム市場の概要と将来予測
ヌクレオチド二ナトリウム（I+G）とは？
市場規模の現状と今後の見通し
地域別の市場動向：中国と東南アジアが牽引
主要企業の競争状況と市場シェア
主要企業の最新動向
今後の市場展望と日本企業への示唆
レポート詳細情報

味ヌクレオチド二ナトリウム市場の概要と将来予測

LP Informationの最新レポートによると、世界の味ヌクレオチド二ナトリウム市場は、2025年の6億1,846万ドルから、2032年には7億7,889万ドルに拡大すると見込まれています。2026年から2032年までの年間平均成長率（CAGR）は3.62%と予測されており、安定した拡大が期待されています。

ヌクレオチド二ナトリウム（I+G）とは？

ヌクレオチド二ナトリウム（I+G、英語名：Disodium Nucleotide）は、主に5′-イノシン酸二ナトリウムと5′-グアニル酸二ナトリウムを組み合わせた、E番号E635の食品用呈味増強剤です。グルタミン酸塩と併用することで、うま味を相乗的に強化し、少量添加でも食品の風味を改善できることが特徴です。調査範囲には、インスタント麺用調味料、チキンブイヨン、チキンパウダー、複合調味料、加工肉、うま味強化醤油などに使用される食品グレード製品が含まれます。なお、グルタミン酸ナトリウム（MSG）や酵母エキスを単独で使用する市場は含まれていません。

市場規模の現状と今後の見通し

ヌクレオチド二ナトリウム（I+G）市場は、技術導入期を終え、用途拡大と生産効率の改善を軸とする成熟成長段階にあります。LP Informationのレポートでは、2026年から2032年にかけて市場が年平均3.62％で拡大すると予測されており、急激な数量増加ではなく、既存用途の安定した需要と高付加価値配合の普及によって成長が進むと考えられます。

この需要を支えるのは、即席食品、外食チェーン、惣菜、スナック、加工肉、植物由来食品といった加工食品の拡大です。I+Gは、下流製品の製造原価に占める割合は小さいものの、味覚品質への寄与が大きいため、価格変動を最終製品へ転嫁しやすい傾向があります。また、顧客が配合変更に慎重であることも、既存供給者の継続的な受注と需要の安定性につながっています。

地域別の市場動向：中国と東南アジアが牽引

地域別に見ると、2025年には中国市場が3億3,458万ドルで世界の54.10％を占め、東南アジア市場が1億9,581万ドルで31.66％を占めました。特に東南アジアは、加工食品産業と一人当たりの調味料消費の拡大を背景に、2032年まで年平均4.88％で成長し、世界構成比は34.31％へ上昇すると予測されています。今後は、中国の供給基盤と東南アジアの需要成長が市場拡大の主要な原動力となるでしょう。

主要企業の競争状況と市場シェア

2025年における主要企業は、CJ Group、Ajinomoto、Meihua Holdings Group、Star Lake Bioscience、Daesang Corporationの順に構成されていました。上位3社の売上高シェアは約72.0％、上位5社では約91.09％に達しており、市場は典型的な寡占構造を示しています。発酵技術、生産規模、品質管理、国際販売網の面で、頭部企業群とその他の供給者との間には明確な差があります。

生産地域にも強い集中傾向が見られ、中国は世界のI+G生産能力の70％超を占めています。トウモロコシなどの発酵原料、エネルギー供給、設備集積、周辺副産物の活用を含む産業基盤が、中国企業のコスト競争力を支えています。一方、日韓企業は品質保証、用途開発、グローバル顧客対応を通じて市場での影響力を維持しています。

主要企業の最新動向

主要企業は、供給能力の強化や用途提案の高度化、減塩市場への展開を進めています。

供給能力強化: 2026年3月、中国黒竜江省綏化市肇東市において、Star Lake Bioscience傘下企業の3,500トン規模のヌクレオシド・ヌクレオチド技術改造プロジェクトが稼働段階へ移行しました。これにより、年間3,500トンの能力増加が見込まれています。
用途提案の高度化: 2025年7月、CJ BIOは米国シカゴで開催されたIFT 2025において、減塩、コスト削減、クリーンラベルを軸とする呈味ソリューションを提示しました。ドレッシングで味を維持しながらナトリウムを30％削減する配合例などを公開し、単一原料販売から顧客別処方支援への移行を進めました。
減塩市場への展開: 2025年4月以降、Ajinomotoは世界9カ国、25ブランドで計56品目の減塩製品を投入しました。うま味技術を活用して味覚満足度を維持する取り組みは、I+Gを含む呈味増強素材にとって、健康対応食品への採用拡大を促す競争信号となっています。

今後の市場展望と日本企業への示唆

今後の市場において、中国は引き続き主要な供給拠点となる一方、需要面では東南アジアの重要性が一段と高まるでしょう。アフリカなどの新興市場でも、即席麺、複合調味料、外食用スープベースの普及が中長期的な需要を形成するとみられます。用途別では、惣菜、冷凍食品、スナック、植物由来食品に加え、塩分を抑えながらうま味を維持する製品設計が有望な領域となるでしょう。

競争は上位企業への集中を維持しつつ、能力増強による価格競争と、クリーンラベル、減塩、異味マスキングなどの用途開発競争へと分化する可能性が高いです。将来の優位性を左右するのは、発酵コストだけでなく、品質の一貫性、食品規制への対応、安定供給、顧客処方への技術支援を一体で提供する能力であると考えられます。

日本企業が市場参入や新規事業を評価する際は、世界需要の伸びだけでなく、中国に集中する生産能力と東南アジアで拡大する消費需要を分けて検討することが重要です。調達先の選定では、価格に加えて、発酵原料の確保、環境設備、食品安全認証、輸出実績、供給停止リスクを比較することが求められます。食品メーカーは、減塩、植物由来食品、惣菜向けの共同処方開発が可能な企業を優先的な提携候補として評価できるでしょう。競合企業の増産計画と用途提案を継続的に把握することで、購買契約、設備投資、海外展開に関する社内稟議の精度を高めることができます。市場規模、集中度、地域構成を組み合わせた分析は、投資評価やサプライチェーン再構築に資する判断材料となるでしょう。