AI・AR・電気刺激を統合した次世代リハビリテーションプラットフォーム「Spatial StimelMD」が日本上陸

テクノロジー

「Spatial StimelMD」とは

「Spatial StimelMD」は、人工知能(AI)、拡張現実(AR)、機能的電気刺激(FES)、神経筋電気刺激(NMES)、そしてリアルタイムEMGバイオフィードバックといった複数の技術を統合した、次世代のリハビリテーション支援プラットフォームです。

このプラットフォームは、以下の主要な特徴を持っています。

  • 神経筋データとEMGバイオフィードバックによる高度なパーソナライゼーション: 患者一人ひとりの神経筋データを詳細に分析し、EMGバイオフィードバックをリアルタイムで活用することで、その状態に合わせた最適なリハビリテーションプログラムの設計を支援します。

  • ARとゲーミフィケーションによる患者エンゲージメント向上: AR技術による視覚的なフィードバックと、ゲームのような要素を取り入れることで、患者のリハビリテーションへの参加意欲を高めることが期待されます。

  • クラウドとAIを活用したデータ分析・リハビリ設計支援: クラウドベースのデータ管理・分析機能とAIの活用により、医療従事者がデータに基づいたリハビリテーション計画の検討や調整を効率的に行えるよう支援します。

これらの技術の融合により、患者はより積極的にリハビリテーションに取り組むことができ、医療従事者はより効果的な治療計画を立てることが可能になります。

VRヘッドセット、タブレット、電極などを含むリハビリテーションシステム

日本市場における展開

J21は「Spatial StimelMD」の日本国内での展開に向けて、規制対応、市場開拓、そして販売ネットワークの構築を主導していく予定です。病院、リハビリテーション施設、外来クリニックなど、幅広い医療現場への導入を視野に入れ、段階的な市場展開を進めていく方針です。

関係者のコメント

モーションインフォマティクス社のCEOであるゲイリー・サギブ氏は、「日本は高度な医療インフラと技術受容性を備えた重要な市場です。J21とのパートナーシップを通じて、神経筋データに基づく新たなリハビリテーションアプローチの可能性を紹介できることを期待しています」と述べています。

また、ジャパン・トゥエンティワン株式会社の代表取締役社長である岸本賢和氏は、「本技術が、リアルタイムデータとデジタル技術を活用した新しいリハビリテーション支援の形として、日本の医療現場における新たな選択肢となることを期待しています」とコメントしています。

高まるリハビリテーション需要

日本は高齢化が急速に進展しており、それに伴い脳卒中や神経筋疾患などに起因するリハビリテーションのニーズが拡大しています。一方で、医療現場では専門人材の不足や、患者一人ひとりへの個別対応にかかる負荷といった課題が指摘されています。このような背景から、データ活用や先進テクノロジーによるリハビリテーション支援への関心がますます高まっています。

今後の展望と留意事項

今回の契約は、モーションインフォマティクス社のグローバル展開戦略の一環であり、日本市場における長期的な事業基盤の構築を目的としています。今後、国内の関連規制への対応を進めながら、段階的な市場導入を目指していく方針です。

※本製品は現時点において、日本国内で医療機器としての承認・認証を取得していません。今後、関連法規に基づき必要な手続きを進める予定です。

モーションインフォマティクス社について

Motion Informaticsは、バイオフィードバック、電気刺激、リアルタイムデータ分析を統合した、AI駆動型AR対応の神経筋リハビリテーションプラットフォームを開発しています。同社のシステムは、神経可塑性の向上、患者の治療への積極的な参加、そして神経系および整形外科リハビリテーションにおける測定可能な臨床成果の実現を目指して設計されています。Motion Informaticsは、アジア、北米、南米で事業を展開するグローバル企業であり、拡張性の高い展開と地域ごとの臨床統合を可能にする3つの国際拠点によって支えられています。

詳細については、以下のウェブサイトをご覧ください。

ジャパン・トゥエンティワン株式会社について

ジャパン・トゥエンティワン株式会社は1992年9月に創業し、「世界中のイノベーション商材を通して社会課題を解決すること」を理念に掲げています。イスラエルを中心に世界最先端のハイテク企業とパートナーシップを結び、日本市場における技術や製品のビジネス開発と販売を行っています。主な取り扱い製品には、自動車の後付け衝突防止補助システム「モービルアイ」や、衛星画像データを活用した水道インフラ管理・更新のための「アステラ製品」などがあります。「モビリティ事業」「スマートインフラ事業」「EC・ソフトウェア事業」「ヘルスケア事業」の4つの事業領域で展開しています。

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