テラスカイが創業20周年を迎え、新経営理念を策定
株式会社テラスカイは、2026年3月に創業20周年を迎えました。これを「次なる成長への起点」と位置づけ、経営理念を刷新したことを発表しました。
この刷新の根幹には、顧客のビジネスを深く理解し、先端テクノロジーで成長を支えたいという、テラスカイが創業以来変わらず持ち続けてきたアイデンティティがあります。
近年、AIや量子技術の進化によってビジネスや社会のあり方が根本から覆されるパラダイムシフトが起きていることを踏まえ、テラスカイはシステムインテグレーターの枠を超え、社会を次のステージへ導く先駆者となることを目指しています。

新しい経営理念は、テラスカイの公式サイト内にある経営理念ページで詳細を確認できます。
新しい経営理念の詳細
【Mission】
先進のテクノロジーを探求し、社会を次のステージへ
テラスカイは常に最新のテクノロジーを探求し、最適なソリューションを提供することで、顧客のビジネス成長を支えることを使命としています。顧客の成功が社会の発展に繋がり、社会全体を新たなステージへと確実に導くことを目指しています。
【Vision】
Fly Ahead
一歩先ゆく確かな技術で、もっとも信頼されるパートナーに
【Value】
テラスカイが大切にする価値観は以下の3つです。
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お客さまに驚きと感動を
顧客のビジネスを深く理解し、単なる課題解決にとどまらず、顧客自身も気づいていない可能性や言葉にできない思いを汲み取ることで、期待を超える価値を提供し、驚きと感動を生み出し続けます。 -
挑戦を楽しみ、最高の成果を
学びと知識を更新し続け、最新のテクノロジーを最大限に活用することで、最高の成果を追求します。大胆な挑戦を繰り返し、その一つひとつを成長の糧として楽しみます。 -
誰もがリーダー、一人ひとりが輝くチームへ
一人ひとりがリーダーシップを発揮し、チームや組織の力を最大限に引き出すことを目指します。誠実に互いを尊重しながら、オープンな対話と行動を通して、揺るぎない信頼関係を構築し、困難な課題でも共に解決へと導く強いチームを築きます。
経営理念刷新の背景にあるもの
テラスカイは創業から約20年間、クラウドインテグレーターのパイオニアとして市場の発展と共に歩んできました。現在、IT業界はAIを中核とした変革の渦中にあり、近い将来には量子技術によるテクノロジーの新時代が幕開けすると考えられています。
このような時代の転換点において、テラスカイが目指すのは、これまで大切にしてきた「顧客のビジネスを深く理解し伴走する姿勢」をさらに深化させることです。その上で、社会全体を次のステージへ導く先駆者となる決意を形にし、自らのマインドセットをさらなる高みへと引き上げるために、経営理念を刷新しました。
代表取締役CEO 佐藤 秀哉氏のメッセージ
株式会社テラスカイの代表取締役CEO 社長執行役員である佐藤 秀哉氏は、今回の経営理念刷新に際し、次のようにコメントしています。
2006年、まだクラウドという言葉が一般的でなかった時代に、テクノロジーがもたらす未来を信じたわずか5名のメンバーでテラスカイを立ち上げました。それから20年、多くのお客様とパートナーに支えられ、今では1,600名を超えるテラスカイグループの仲間と共に、最先端の技術を社会へ届ける企業へと成長しました。
この20年間、提供するテクノロジーはクラウドを核としてきましたが、時代はAIへとその領域を広げ、今後は量子技術へと劇的な進化を遂げてゆくことが予想されます。しかし、どれほど時代が移り変わっても、顧客の成功を支え続けるテラスカイの原点は変わらないと述べています。
これまでの20年間で築き上げた技術と信頼を糧に、これからも変化を恐れず自らを絶えず変革し続ける企業グループとして成長していく所存です。新たに策定した経営理念のもと、より一層の価値を提供し、社会に貢献できる企業へと進化していきたいと願っています。
株式会社テラスカイについて
株式会社テラスカイは、日本のクラウド黎明期からクラウド市場を牽引し続けているリーディングカンパニーです。創業以来、Salesforceのコンサルティングパートナーとして、金融、保険、医療、サービスなど、あらゆる業界のDX(デジタルトランスフォーメーション)を支援してきました。
これまでの実績を通じて蓄積された深い知見を基に、コンサルティングから独自のプロダクト提供まで、顧客のビジネスを次なるステージへと導く最適な支援を続けています。
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所在地: 東京都中央区日本橋2-11-2 太陽生命日本橋ビル16階
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設立: 2006年3月
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資本金: 12億5,689万円(2025年2月末時点)
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代表者: 代表取締役CEO 社長執行役員 佐藤 秀哉
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証券コード: 3915(東証プライム)
※本文中に記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。


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