『スポーツ白書2026』が3月19日に刊行～スポーツの新たな価値創造への挑戦～

『スポーツ白書2026』が3月19日に刊行

『スポーツ白書2026』が3月19日に刊行

スポーツの新たな価値創造への挑戦をテーマとした最新号『スポーツ白書2026』が、2026年3月19日に笹川スポーツ財団より刊行されました。本書は、約80名の識者・学術関係者が国内外の最新データと先進事例に基づき、日本のスポーツの現状を詳細に分析・執筆しています。

『スポーツ白書』の目的と歴史

笹川スポーツ財団は、1996年の初刊以来3年ごとに『スポーツ白書』を刊行し、日本のスポーツの現状を客観的に明らかにしてきました。この白書は、行政のスポーツ推進関係者、スポーツ団体関係者、研究者などに基礎資料として広く活用されています。

「スポーツ白書」は、日本のスポーツの現状を調査データに基づいて客観的に分析し、未来への指針を提示することを目的としています。特に今号は、スポーツ庁の設置から10年が経過し、スポーツ基本法が初めて大幅に改正された2025年という政策的転換点において、日本スポーツ界の現在地を俯瞰することに主眼が置かれています。

『スポーツ白書2026』の概要

本書は、「スポーツの新たな価値創造への挑戦」をテーマに、スポーツ政策、スポーツ財源、子どものスポーツなど全11章で構成されています。Amazonブックストアなどで購入可能です。

仕様

A4判／306ページ
価格：4,400円（本体4,000円＋消費税）
発行日：2026年3月19日

巻頭座談会改正スポーツ基本法が導く新たなスポーツの姿
第1章スポーツ政策
第2章スポーツ財源
第3章スポーツ参加
第4章スポーツと健康増進
第5章子どものスポーツ
第6章障害者スポーツ
第7章スポーツ産業振興
第8章スポーツと地方創生
第9章スポーツ人材
第10章ハイパフォーマンススポーツ
第11章スポーツ・インテグリティ
展望これからのスポーツのあるべき姿に向けて

巻頭座談会：改正スポーツ基本法が導く新たなスポーツの姿

巻頭企画では、河合純一スポーツ庁長官と朝日健太郎参議院議員を招き、「改正スポーツ基本法が導く新たなスポーツの姿」をテーマとした座談会が開催され、その内容が本書に収録されています。この座談会では、競技力向上中心であったスポーツ政策が、地域活性化、健康増進、共生社会の実現へと対象領域を広げる中で、スポーツが社会に対して担うべき責任と、その実効性をいかに確保するかが議論されました。

第2章「スポーツ財源」より抜粋：日本のスポーツ予算の推移

第2章「スポーツ財源」では、日本のスポーツ振興を所管する文部科学省スポーツ・青少年局およびスポーツ庁の予算の推移がまとめられています。

2002年度に122億3,881万3,000円であったスポーツ予算は、2009年度には225億2,934万4,000円と200億円を超える額となりました。その後微増で推移しましたが、2013年9月の東京2020大会開催決定を背景に、2015年度には289億7,625万4,000円に増加しました。2016年度には初めて300億円を突破し、スポーツ庁の創設が予算増額を加速させたと考えられます。

2017年度からは第2期「スポーツ基本計画」の政策目標達成を目指し、国際大会に向けた競技力向上に関連する事業への継続的な増額に加え、スポーツを通じた社会課題解決に資する施策が展開された結果、2019年度以降は350億円を超える予算が計上されています。