日本のベーカリー製品市場、2035年には499億米ドル規模へ成長予測
株式会社マーケットリサーチセンターは、日本のベーカリー製品市場に関する詳細な調査レポート「Japan Bakery Products Market 2026-2035」を発表しました。このレポートは、市場規模、動向、セグメント別予測、および関連企業の情報を網羅しており、今後の市場の方向性を示す重要な内容となっています。
市場規模と成長の展望
日本のベーカリー製品市場は、2025年時点で330億8,000万米ドル規模と評価されています。2026年から2035年までの予測期間においては、年平均成長率（CAGR）4.20％で着実に拡大し、2035年には499億2,000万米ドルに達すると見込まれています。
この成長の背景には、多忙な都市生活者を中心に高まる「手軽さ」と「焼きたて感」への需要があります。これに応える形で、すぐに食べられるパンや小型の焼き菓子、食事代替となるベーカリー製品の開発が活発化しています。また、コンビニエンスストアやスーパーマーケットが店内で焼成設備を導入し、ベーカリーとカフェを組み合わせたハイブリッド型の売場を展開していることも、市場拡大を後押しする要因となっています。
市場を牽引する主な要因
プレミアム化と職人志向
消費者の間では、単に安価なパンを選ぶだけでなく、素材の質、独自の風味、職人技、そしてブランドが持つストーリーに価値を見出す傾向が強まっています。そのため、高品質な原材料を使用したパンやペストリー、限定フレーバー、ギフト向け商品といったプレミアム製品の展開が積極的です。
サステナビリティへの対応
食品ロス削減、原材料のアップサイクル、環境配慮型包装といったサステナビリティへの取り組みも市場で重要視されています。環境意識の高い消費者への訴求力を高めるため、多くの企業がこれらの対応を進めています。
利便性を重視した小売業態の進化
消費行動の変化に伴い、小売業態も進化しています。特にコンビニエンスストアでは、従来の包装済みパンに加えて、店内で焼き上げた商品を提供する動きが広がっています。例えば、2024年5月にはセブン‐イレブン・ジャパンが、自社ベーカリー「セブンカフェ ベーカリー」の拡大に向け、2025年2月までに約3,000店舗へ焼きたてパン用設備を導入する方針を示したとされています。また、2025年3月には約1,000億円を投じ、約2万店舗に店内オーブンを設置する動きも紹介されており、店舗での最終焼成による鮮度向上を目指しています。
健康志向と観光・ギフト需要
健康やウェルネスを重視する消費者の増加に伴い、機能性原料や地域食材を用いた商品が増加しています。2025年6月にはLe Grenier à Painが枝豆を使用したパンを発売した事例が挙げられます。また、観光客による消費や、日本独自のベーカリー技術・商品を海外展開する動きも活発です。2024年6月にはPanforYouが冷凍パンブランド「PANSUKU Box Kyoto」をシンガポール市場へ導入し、2026年2月にはハワイで日本風のパンを提供するBattle Bakeryが新店舗を開設するなど、海外展開も市場の成長に寄与しています。
製品別および流通チャネル別の動向
製品別の動向
市場はパン・ロールパン、ケーキ・ペストリー、クッキー、トルティーヤ、プレッツェル、その他の製品に分類されます。このうち、パン・ロールパンは日常的な消費頻度が高く、市場の主要部分を占めています。ケーキ・ペストリーはプレミアム化や贈答需要によって成長しています。特に注目すべきはトルティーヤで、2026～2035年にCAGR 5.1％と市場平均を上回る成長が見込まれており、健康志向やヴィーガン対応、輸出向け商品開発が背景にあると考えられます。
パン・ロールパンでは、敷島製パンが2025年3月に2030年までに国産小麦の使用比率を15％から20％へ引き上げる方針を示すなど、品質向上と原料供給の安定化への取り組みが見られます。
クッキー市場では、贈答や限定品、体験型消費といった要素が成長を支えています。高級素材や季節限定フレーバー、コラボレーション商品などにより付加価値を高める動きが目立ち、2025年4月にはアメリカンスタイルのクッキー店「Pug」が東京でポップアップ店舗を展開した事例が紹介されています。
流通チャネルの進化
流通チャネルは、ハイパーマーケット／スーパーマーケット、コンビニエンスストア、ベーカリー専門店、オンライン、その他に分類されます。スーパーマーケットでは店内焼成コーナーの拡充が進み、コンビニエンスストアもパン・ペストリーの品揃えを強化しています。2024年11月にはファミリーマートがパン、アイスクリーム、デザートなどを強化する新たな販売戦略を発表したとされています。
特にオンライン販売は、全ての流通チャネルの中で最も高い成長が期待されており、2026～2035年にCAGR 7.8％で拡大すると予測されています。冷凍パンの定期配送サービスやD2Cブランドなど、オンラインならではの販売モデルが増加しており、今後の市場拡大における重要な領域となるでしょう。
競争環境と主要企業
競争環境では、商品革新と多角化が主要な戦略となっています。企業は、プレミアムパン、機能性ペストリー、健康志向商品、店内焼成商品、季節限定商品などを拡充し、多様な消費者ニーズに対応しています。山崎製パンや敷島製パンなどの大手企業は、原材料品質、鮮度、風味の研究開発に投資し、差別化を図っています。
主要企業としては、山崎製パン、COMO、不二家、オリエンタル酵母工業などが挙げられます。これらの企業は、広範な製品展開、全国的な流通網、品質重視の姿勢、伝統的なレシピと現代的な商品開発の融合、ベーカリー原料の提供など、それぞれの強みを生かして市場を支えています。
今後の市場展望
日本のベーカリー製品市場は、日常的なパン需要に支えられた成熟市場でありながら、店内焼成、プレミアム化、健康志向、アップサイクル、オンライン販売、観光・ギフト需要といった複数の成長テーマによって再活性化しています。今後は、「焼きたて」「高品質」「健康」「地域性」「サステナブル」「限定性」「体験価値」といった要素を組み合わせた商品・店舗戦略が重要になると考えられます。
特に、オンライン販売の高成長と、小売店舗への焼成設備導入によるフレッシュベーカリー化は、流通構造そのものを変化させる可能性を秘めています。2026年から2035年にかけては、こうした商品・流通・技術面での革新が市場全体の4.20％成長を支え、日本のベーカリー市場は量的拡大だけでなく、高付加価値化を伴う形で成長していくと見込まれます。
レポートの詳細について
本調査レポートに関する詳細情報やお問い合わせは、株式会社マーケットリサーチセンターのウェブサイトよりご確認ください。
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