バディトレが2026年フィットネストレンドを予測「所有から共有へ」分散型ジムが日本の運動不足を解消

株式会社バディトレは、ACSM（アメリカスポーツ医学会）の「Worldwide Survey of Fitness Trends」をはじめとするグローバルなフィットネストレンド調査に基づき、2026年の日本のフィットネス市場に必要な構造変革に関する提言を公開しました。この提言では、日本の「危機的」な運動不足を解消するための新しいフィットネスモデルの可能性が示されています。

日本の運動不足は「危機的」な状況

WHO（世界保健機関）は2024年の報告で、身体活動不足が世界で年間約500万人の死亡に関連していると推定しています。日本においても、スポーツ庁の2023年の調査によると、週1回以上運動している成人の割合は52.3%にとどまり、約半数の国民が十分な運動習慣を持っていません。

厚生労働省の推計では、運動不足に起因する医療費は年間約1.3兆円に達するとされており、これは個人の健康問題に留まらず、国家の財政問題としても認識されています。

既存のフィットネスモデルが抱える3つの壁

日本のフィットネスクラブ参加率は約3.3%（2023年、フィットネス産業協会推計）と、欧米主要国と比較して著しく低い水準です。この低参加率には以下の3つの構造的原因があるとされています。

価格の壁: パーソナルジムは月額30,000円〜80,000円、総合型ジムは月額8,000円〜15,000円と高額であり、家計の可処分所得に対してフィットネス支出の優先順位が低い傾向にあります。
時間の壁: 首都圏の平均通勤時間は片道約50分。これにジムまでの移動時間、着替えやシャワーの時間を含めると、1回のジム利用に2〜3時間が必要となり、週3回の利用は多くの働く人々にとって非現実的です。
心理の壁: 「ジムは筋肉質な人が行く場所」「自分のような初心者は場違い」といったイメージが根強く、特に運動習慣のない層にとって大型ジムの敷居は高いと感じられます。

これらの3つの壁を同時に突破しない限り、日本のフィットネス参加率は劇的に向上することは難しいと考えられています。

ACSM 2026年トレンド調査が示す世界の方向性

ACSM（アメリカスポーツ医学会）が毎年発表する「Worldwide Survey of Fitness Trends」は、世界のフィットネス業界の方向性を示す権威ある調査の一つです。2026年版のトレンド上位には、以下のキーワードが含まれています。

ウェアラブルテクノロジー
体重管理・肥満対策プログラム
パーソナルトレーニング
高齢者向けフィットネス
機能的トレーニング
HIIT（高強度インターバルトレーニング）

これらのトレンドからは、「個別化」「テクノロジー活用」「短時間・高効率」という3つの大きな潮流が読み取れます。

「所有から共有へ」のメガトレンドがフィットネスにも到来

住居（Airbnb）、移動（Uber）、オフィス（WeWork）、アパレル（サブスクレンタル）など、多くの産業で「所有から共有（シェアリング）」へのパラダイムシフトが進行しています。フィットネス業界もこの例外ではありません。

従来の所有型モデルでは、大型施設の所有や長期リース、大量のマシンの所有、広いフロアの確保などにより高い固定費がかかり、結果として高い利用料金設定となっていました。これはフィットネスへの参入障壁を高める要因となっていました。

一方、共有型・分散型モデルでは、小規模スタジオを時間帯別にシェアし、最小限の設備で高効率プログラムを実行します。生活圏内にスタジオを分散配置することでアクセス性を最大化し、低い固定費で低い利用料金を実現することで、参入障壁を低くすることが可能になります。

バディトレが推進する「分散型ジム」モデルは、この「所有から共有へ」というメガトレンドをフィットネス業界に適用した具体的な実装例です。

分散型ジムが3つの壁を同時に突破する

バディトレの分散型ジムは、前述の3つの壁を同時に突破することを目指しています。

価格の壁の突破: アセットライト（低固定資産）構造により、月額11,000円〜の低価格を実現し、家計への負担を最小限に抑えます。
時間の壁の突破: 15分完結型のHIITプログラムと生活圏内に分散配置されたスタジオにより、「移動15分＋トレーニング15分＋着替え10分＝合計40分」で運動が完結します。
心理の壁の突破: 最大5名のセミパーソナル形式を採用することで、初心者でも「場違い感」を感じにくい環境を提供します。小規模スタジオであるため、大型ジムのような「アウェー感」がありません。

2026年以降のフィットネス市場予測

バディトレは、2026年以降に以下の3つの構造変化が加速すると予測しています。

マイクロジムの急増: 10〜30坪の小規模ジムが、コンビニのように生活圏内に点在するモデルが拡大するでしょう。ファミリーマートやローソンとのスペースシェアリングなど、異業種コラボレーションも進行する可能性があります。
サブスクリプション×多拠点利用の普及: 1つのジムに「通う」のではなく、複数の拠点を「使い分ける」月額定額モデルが主流になると考えられます。出勤前は職場近く、休日は自宅近くのスタジオを利用するといった生活スタイルが一般的になるでしょう。
AIとウェアラブルの統合: 心拍数、睡眠データ、食事記録をAIが統合分析し、「今日のあなたに最適なセッション」を自動レコメンドする時代が到来するでしょう。トレーナーの役割は、「指導者」から「データに基づくコーチ」へと進化すると予測されます。